こんにちは、キズナキャスト小林です。
いまあなたは、劇的な大変化の時代に突入している、ということを正確に理解できていますでしょうか？ その変化の本質は何か？ そしてその 変化の先にある未来は何か？ を捉えられていますでしょうか？
２年前までほとんど耳にすることもなかったAIやブロックチェーン。絶対安泰と言われ続けてきた銀行業界が、数年後には無くなるかも、と突然世間で騒がれ始めたのもこの１年ちょっとの話です。
なんとなく、変化のスピードが速くなってきているな、と感じている方はそれなりにいらっしゃるかと思います。
また、もしかして今のままではマズイかも？ と思い始めている方も徐々に増えている気もします。
しかしながら、この変化の本質と変化の先にある未来を正確に把握している人はまだまだ少ないと感じているので、この記事を書きます。
生き残る種とは、最も強いものではない。
最も知的なものでもない。
それは、変化に最もよく「適応」したものである。チャールズ・ダーウィン
It is not the strongest of the species that survives,
nor the most intelligent that survives.
It is the one that is most adaptable to change.Charles Darwin
ダーウィンのこの有名な言葉は、そのままビジネスにも当てはまります。つまり、変化に生き残るためには、変化に適応することが必要です。
それでは、この大変化に適応するために、いま何をすべきなのでしょうか？
時代の変化に合わせた「新規事業」の設立、自社の強みをより強く、また弱みを補うための「M＆A」、最新のマーケティングテクノロジーの「マーケティングオートメーション」の導入などなど・・・考えられる施策はたくさんありますし、それぞれ重要な施策であることは間違いありません。
また、新しいテクノロジーが日々開発されています。それに合わせて、今までにない全く新しいサービスもこれからどんどん出てくることでしょう。そうなると、その選択肢の幅はさらに広がり、明確な指針のない経営者は、さらに混乱することになります。
そして、混乱した経営者は何をするか？ ありがちなのは、焦って知人から勧められた目の前の施策に飛びつくか、もしくは思考停止で何もしないか、のどちらかです。
1990年代後半から2000年代前半のITバブルの時もそうでした。
「IT化しなければ、時代に取り残される」という危機感に踊らされて、今思えば無意味な意思決定をしたという身に覚えのある経営者の方も多くいらっしゃるのではないでしょうか？
もしくはそのような方々は、すでに市場から退室を余儀なくされて、いまは別のことをしているかもしれません。
また、このような変化の時代には、必ずその変化を悪用して、必要以上に危機感を煽って、意思決定を急がせる、という営業手法が出てきます。
そのような悪意のある営業から自ら身を守るためにも、また、コンサル先のお客様の企業を守るためにも、まずは経営者自身、コンサルタント自身が自分で未来を予測できる力を手に入れる必要があります。
このコラムでも何度か言い続けていることですが、この「情報化社会の終焉」が、変化の起点であり、これからの時代を読む上で重要なキーワードになります。詳しくはこちらをご覧ください。
＞＞「情報化社会の終焉」
ここで、その根拠の１つとしてあげている全世界の携帯電話の普及率ですが、昨年2017年ベースで、ついに100%を超えました。
この数字が意味することは、
人類は、「世界中の誰もが、いつでも、どこでも、自由に、そしてほぼ無料で、情報の受発信ができる」仕組みを手に入れた。
ということです。
私はこのことを、「情報インフラが完成した」と表現し、つまりこれをもって、「情報化することで付加価値を生み出すことのできた情報化社会は終わった」、と言っているわけです。
そして、テクノロジーの進化は次の段階に入り、時代は「AI化社会」に急速に移行しています。
AI化社会とは、先の例にならって言えば、「AI化することで付加価値を生み出す時代」です。
したがって、今後は完成された情報インフラを基盤に、さらにAI化することで、ビッグデータ、メガデータを活かし、今までにできなかった新しいことが日々実現されてきます。
そして、これからの時代の変化は、今までと比較にならないほど、劇的なスピードで変化する、ということが予想できるわけです。
しかし、テクノロジーの変化が、実はもっと大きな社会変化を裏で引き起こしていることに私は気づきました。
それは、「中央集権型社会」から「非中央集権型社会」への変化です。
ブロックチェーンなどのテクノロジーもこの思想に基づいて開発されています。そして、この思想は日々実社会へ大きな影響を与えつつあると感じています。
私はこの社会変化を、
「指示命令型競争社会から自立型共創社会への転換」
と説明しています。詳しく知りたい方はこちらをお読みください。
＞＞自立型共創社会」という新時代
実は、企業の方針を考える上では、「AI化」への変化より、この「自立型共創社会」への変化の方が、もっと大事な変化だと考えています。
なぜならば、この背景にあるのは、「ひと」が「組織」よりも強い力を持ってしまった、ということだからです。
私たちは、これを端的に「個の覚醒」時代と呼びます。
今までは、「組織＞ひと」の構図が成り立っていたので、指示命令が機能していました。したがって、情報統制も簡単だったので、隠すべき情報が表に出るようなことはほぼなかったわけです。
しかしながら、大企業の不祥事を始め、以前だったら表に出なかったような情報が表に出始めている。これも、まさに「組織＜ひと」の構図に変わってきている１つの兆しと言えます。
これからは、「指示命令」では「ひと」は全く動かない時代に入りはじめています。
もちろん、ここであげた「根拠」や「兆し」だけが論拠ではありません。日々のニュースなどを目にしていると、みなさまも多くの変化の「兆し」に気がつくと思います。
この場ではこれ以上は触れませんが、それら多くの「兆し」を掘り下げて見ていくと、世の中の変化の本質を感じることができるはずです。
Q.大変化の時代が始まったいま、企業として最初にすべきことは何か？
Q.もっとも優先順位が一番高い施策は何か？
Q.そして、最も投資対効果の高い施策は何か？
「組織」と「ひと」への投資
なぜならば、個が覚醒し、「ひと」が強大な力を持ち始めているからです。「組織＞ひと」の構図が崩れ、「組織＜ひと」に移行しつつあります。
このような社会変化の中、「ひと」は、より高い次元の「自立」を始めています。フリーランスの増加や、好き勝手言って辞めていく若者など、すでにその兆しは見え始めています。
この変化に不満を言うことは簡単です。しかし、それが一時的なものではなく、今後ますます広がっていくとしたら？
地球に隕石が落ちてきたことに不平を言っても、生き残ることにはつながりません。隕石が落ちてきたその事実を受け入れ、これからどうするか、と考え行動した生物だけが次世代に生き残るのです。
今後、社会とひと、組織とひと、の関係性の再構築が必然的に起こります。組織を変化させるためには、かなり時間を要します。
そのためにも、いち早く組織を新しい社会に適応させ始める必要があるわけです。
いま世の中の働く人たちが限界まで疲れ切っています。
何をきっかけに、突然爆発するように、大きな変化が起こる可能性が十分あると思っています。
しかし、そうなってからでは、組織の変化は間に合いません。
気がついたら、社員が誰も残っていない、なんてことになりかねません。
特に、組織の規模が大きくなればなるほど、時間がかかります。つまり、これからは大企業にとっては大きな試練になると思います。
それに対して、中小企業にとっては大チャンスです！ なぜならば、規模が小さい組織であれば、リーダーが変われば、組織はすぐに変われるからです。
では、大変化を乗り切るためには、組織をどう変化させればよいのか？ 何から手をつければ良いのか？
もし、このテーマにご興味のある方は、今度のセミナーで詳しくお話しますので、お越しいただければと思います。
優先順位の決定が企業の生死を決める
～ いますぐすべき「組織」と「ひと」への投資とは何か？ ～
＞＞詳しくはこちら
「いきいき！わくわく！働ける未来」のために。
ご参考になれば幸いです。
以上、キズナキャスト小林でした。
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①変化の時代を生き残るためには、その変化に適用する必要がある
②変化に適用するためには、その変化の本質を知る必要がある
③変化の本質は、パワーバランスが「組織＜ひと」となったこと
④そして、社会が「自立型共創社会」へ移行し始めていること
⑤大企業にとっては大きな試練、中小企業には大チャンス！な時代
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